たとえば、日本国籍を持ちながらインターナショナルスクールや各国の民族学校などにも無料で通うことができれば、国際化に対する対応としての利用価値も高くなります。さらには、日教組などの教職員組合が理想的と考える教育を施す学校を模索することができます。バウチャーは教師の数ではなく生徒の数に応じて支払われますから、生徒数が足りなければ教師も商売のスタイルを変えざるを得なくなりますが、そうした試練の中で、まさに自分の子供も通わせる学校で親として教師としての本音が表れた時に、案外社会に受け入れられる理想的な日教組教育が誕生するかもしれません。