もちろん、評価の信頼性と公正性がまだ不十分な導入初期の段階では、人事評価の活用方法に工夫が必要です。導入に対する反発の主な原因は、処遇への悪影響を懸念することなので、制度設計後に人事評価の試行期間を設け、その期間は処遇(昇給や賞与)へ反映させないというやり方があります。処遇に反映させる場合でも、実際の納得感の度合いを見極めながら、段階的に処遇に反映させていくことが必要です。試行期間の長さは、短くて半年〜1年、長ければ2〜3年程度かかるでしょう。人事評価によって処遇を変動させていこうと考えているならば、それくらいの中期的視野を持って、早く検討を進める事が重要だと思います。(ギリギリまで問題を先延ばしした揚句、評価制度導入と同時に処遇を大きく変動させるようなやり方は、失敗の典型例です)。