その理由は、別掲和解条項の第1にあるように、裁判所としては、日蓮正宗側が提起した本件訴訟は、宗教団体としての目的に照らしてふさわしくないと考えられ、また、40年前のアメリカでの事実に関するものであることから、その事実の確定には通常の訴訟よりも格段に多くの障害があり、これ以上事実の解明に努力することは、宗教団体の目的に添わない面もあるので、日蓮正宗側が訴えを取り下げることで終わらせたらどうか、というものでありました。