# 【「全員参画経営」が「なるほど感」を生み、「なるほど感」が「働きがいを生む」】～全社員の幸福の実現を目指して～
2022/04/01｜社長ブログ
社長の山本太郎です。今回は最近社内でよく私が口にするようになった「なるほど感」についてご紹介します。
「なるほどの法則」。この言葉は、昔当社にいた社員から教えてもらった言葉です。いくら「正しいこと」をいっても「なるほど感」がないと人は自主的に動かず、逆に抵抗することもあるという意味です。この言葉を教えてもらったとき私は「なるほど」と思ったのですが、その後も「自分だけのなるほど感」状態でつっぱしり、「社員のなるほど感」を置き去りにして進めたことがあります。そのひずみは「社員の働きがいの低下」として顕在化します。しかもすぐには表に出ず、時間をかけて隠れて悪化し、ある日突然表に出てきます。また「なるほど感」が無い状態でも会社の指示で無理やり進めることもできますが、この習慣が組織に根付いてしまうと、社員自身が自分の頭で考えなくなり「なんでも指示を待つ」という悪癖までついてしまいます。
当社が今年に入ってから重点的に取り組み始めた「働きがいの向上」には、この「なるほど感」の醸成が必須だと考えています。そのため社員による問題提議、社員自身による企画の運営をできるだけ行ってもらい「なるほど感」を持つようステップを踏みながら進めるようにしています。もっと簡単にいうと、トップダウン方式から、ボトムアップ方式へ意思決定を落とし、上下左右で議論しながら、より多くの社員が「なるほど感」を持って参画し、施策を決める方法です。
ここで、必ずおきる課題があります。それは「社員のなるほど感」を醸成するためには、意見の違う社員同士の「なるほど感」を揃えていく必要があり、トップダウン方式に比較して、意思決定にかかる手間と時間が大幅に増えることです。現に当社も何度も企画の審議を繰り返し、意見の違いを調整する場が増えてきました。一部の社員からは「会社（トップ）に決めてもらったほうが、楽だし早い」という意見も出てきています。しかし当社が目指す姿は「1人の天才・秀才で動かす経営＝独断経営」より「皆で知恵を出し合う経営＝衆知経営」です。それは当社の経営理念が「全社員の物心両面の幸福を追求する」と決めたことが理由です。この理念を実現するためには「心の幸福＝働きがいの向上」が必要であり、その手段として社員参画で進めるプロセスが必要になるからです。
ところが、「社員のなるほど感」を進めすぎることにも課題が生まれます。それは「多数決で決めればよい」という話になり「正しいかどうか」ではなく、「多数かどうか」で決まってしまうからです。それを防ぐためには「なるほど感」の前に、先ず「何が目的なのか？」をキチンと社員で共有した上で、その目的のために「なるほど感」のある知恵を共有できるよう議論を進める必要があります。この時に重要になるのが、役職者、リーダーだと思います。トップダウンとは「こうだ」と独断で決めて社員へ従ってもらう方法ですが、当社の考える役職者、リーダーとは「なりたい私たちの将来像」を明確にした上で、そこへ到達するための知恵を皆で出し合い、なるほど感をもって意思決定をしゴールに向けた行動に移していくよう導ける人と考えています。そのため、トップダウンで指示することに慣れている役職者には、この衆知経営の進め方は慣れるまでかなりの我慢が必要になります。
このような「合意形成に時間がかかる」「多数決だけで決める」という課題があるにも関わらず「全員参画経営」を進めるのは、「全員参画経営」が「なるほど感」を生み、「なるほど感」が「働きがい」を生むからです。そしてその「働きがい」の向上が、経営理念第一条の「全社員の心の幸福実現」という会社の存在目的を目指すことになります。今後のコンヒラにご期待ください。