# 最も熱い業界「フードデリバリー」の今、そして今後の行方を占う3つのポイント
江戸時代中期にはすでに存在していたといわれるほど古く、誰もが一度のみならず二度、三度と利用しているサービスが、今、ひりひりするほど熱くなっている。そのサービスとは「フードデリバリー」。 筆者が住むオランダでも、道を歩けばDeliverlooやUber Eatsの宅配バッグを背中にしょったサイクリストが駆け抜けていき、レストランで食事をしている時も、デリバリーする人たちがひっきりなしに出たり入ったりしている。 フードデリバリーがここ数年で爆発的に拡大したのは、パンデミックによる巣ごもり現象によるものであることは誰もが知るところだ。オランダでは、2021年11月下旬から年末にかけてナイト・ロックダウンが施行されたことから、暗い冬を走る自転車配達員の姿はますます増えていくことだろう。
皮肉にもこのような状況を追い風に拡大するフードデリバリー業界。パンデミックが収まったとしても暮らしに定着するという意見もあるが、少々疑問に思うことがあった。疑問とは「どんなサービスをテコに成長していくのか」ということだ。 フードデリバリーはA（レストラン）からB（注文した人）へ届けるというシンプルなビジネスモデルで、注文手段が電話からメール、メールから専用アプリへと格段に利便性があがっているのは分かる。 さらに、サブスクリプションや特別なディスカウント、「このアプリでしか注文できない料理」などの特典で客を囲い込む手段もあるだろう。フードデリバリーをあまり使わない筆者でもそのくらいは思いつくので、それらは成長戦略としては弱いはずだ。 フードデリバリービジネスには、そのような利便性や特典とは次元が異なる何かをユーザーに提供できる余地があるのだろうか。 そして、アメリカのフードデリバリー大手であるDoorDashがフィンランドの競合Woltを70億ユーロ（約9138億円）、オランダのJust Eat Takeaway.comがイギリスのJustEatを73億ドル（約8319億円）で買収するいったケースも続いている。 フードデリバリーという究極のローカルビジネスが、国境を超えて売り買いされるのはなぜなのか。 2021年、世界規模で1515億ドル（約17兆2900億円）市場と言われるフードデリバリービジネスの今を探ってみた。